今日では、様々なテクノロジーが開発・発展し、状況は急速に変化しています。そして、そのようなテクノロジーに関連があるデジタルマーケティングの変化には特に目を見張るものがあります。新しい手法が日々増えており、デジタルマーケティング担当者は最新情報を入手するために力を注いでいます。なぜなら新たなトレンドを把握しておくことは、ビジネスを継続的に成長させていく上で重要なことだからです。

海外進出を考えている日本企業においては、デジタルマーケティングは特に押さえておきたい部分です。なぜなら、海外市場に展開する際に、現地の消費者に直接自社の商品やサービスを紹介する上で、海外で主流・人気となっているマーケティング手法は非常に効果的であり、それらなしでは海外市場に乗り遅れる可能性があるからです。

海外でトレンドとなってから、少し遅れて日本に入ってくることも多いので、海外進出を考えている場合には、現地で流行しているマーケティングトレンドを把握しておくことが重要でしょう。そこで、本稿では2020年の主なマーケティングトレンドをいくつか紹介します。海外進出の際にマーケティングで遅れを取ることのないように、是非積極的に取り入れてみてください。

現在では、多くの人がソーシャルメディアを利用しています。ソーシャルメディアには、いつでもどこでも簡単に情報を得ることができるユビキタスな性質があり、これはオンラインマーケティングにおいて不可欠な要素です。実際、SNS上で購買活動を行う人も増えてきています。

例えば、Instagramユーザー2,000人を対象に行なった調査では、Instagramの投稿を見た後にファッション、美容、またはスタイル関連の購入を行った割合は72％にも上りました。また、Pinterestユーザー4000人以上を対象にした調査では、70％がPinterestを使用して新しい製品や興味深い製品を見つけていることがわかりました。これらの数値はビジネスにとってSNSの利用が大きなチャンスになることを示していると言えるでしょう。

定番のSNSプラットフォームの多くでは、企業がソーシャルメディアを通して、顧客に直接そして簡単にアクセスできるようになっています。具体的に紹介すると、Facebook、Pinterest、Instagramでは、SNS投稿自体にeコマースストアで購入可能オプションを作成することができ、このような設定を行えば投稿を見たユーザーがその投稿から直接商品を購入することができるのです。このようなSNSマーケティングでは、新しい顧客にすばやく簡単にリーチできるため、新しいビジネスを立ち上げる際に非常に有効だと言えます。ソーシャルメディアを利用すると、ユーザーに到達するまでの販売プロセスを短縮することができるのです。このように、直接購入可能なSNS投稿を行うことが今後のスタンダードになると予想されます。

近年、拡張現実と仮想現実の両者に大きな注目が集まっています。拡張現実（AR）とは、実在する風景にバーチャルの視覚情報を重ねて表示することで、目の前にある世界を仮想的に拡張することです。仮想現実（VR）とは 、人間の五感を同時に刺激することで人工的に作られた仮想空間をあたかも現実かのように体感させることです。

トレンドとしては、VRの方が先行して注目されていましたが、近年ではARの人気が高まっており、さらにVRとARを融合させた複合現実（MR）というものも出てきています。

実際にARをマーケティングに利用している事例をご紹介します。家具販売の大手企業であるIKEAでは、ARを使ったアプリを使って、同社の製品を自宅で試せるようになっています。消費者は自身のスマホを使って自宅内の好きな場所に、IKEAの商品を置いてみることができ、雰囲気やサイズ感から購入を検討できるのです。さらに、ARで試した家具でウィッシュリストを作成することもできます。この手法によって、購入までのエンゲージメント向上へとつなげているのです。従来IKEAでは、実店舗で顧客自身が商品を確認して購入するスタイルでしたが、近年ではアプリなどを通じて商品購入につなげるマーケティングにも力を入れているようです。

日本企業が海外進出する際には、実店舗ではなく、オンラインショップのみで展開することも多くあるでしょう。その際、消費者から実際の商品を手にとって体感してもらうことができないのが課題となります。しかし、ここにARなどを利用すれば、消費者は自宅にいながら商品を試すことができ、消費者に商品の良さを伝えやすくなることでしょう。

コンテンツマーケティングの重要性が認識されてから暫く立ちますが、現在でもコンテンツを充実させることはマーケティングの基本です。消費者にとって有益で高品質なコンテンツを提供することは、検索上位を狙い、顧客へのエンゲージメントを上げるために必須となります。ビデオコンテンツはその他の形態のコンテンツよりも、消費者の目に止まりやすいと言われていますが、特に近年ではライブビデオに注目が集まっています。

実際に、Facebook LiveとInstagram Liveにおいて、録画ビデオとライブビデオを比較すると、後者の方が約３倍も長い時間の視聴時間となることがわかっています。このようにライブ動画が好まれる背景には、現在多くの消費者がインタラクティブなコンテンツを求めていることがあると考えられます。インタラクティブなコンテンツはそうでないものに比べて、消費者自身の意思で他の人に共有したいという気持ちを高め、そのブランドの認知度を高めるのに役立つのです。

また、今後はよりパーソナライズされたコンテンツの重要性も高まってくるでしょう。世間一般に向けられたマーケティングに対して、消費者は自分に関係ないものと感じる傾向があり、従来のマスマーケティング的な手段では効果が大幅に低下するのです。そこで、パーソナライズ化がプラスに働きます。

実際に1,000人規模の調査では、90％がパーソナライゼーションに魅力を感じていると述べており、80％はパーソナライズされたコンテンツを提供する会社を利用する可能性が高いと言うデータがあるのです。

このパーソナライズされたマーケティングは日本のおもてなし文化に通じるものがあり、その点、日本の企業にとっては有利な面もあります。消費者は多数に向けたメッセージではなく、自分個人に向けたメッセージを望んでいるということを念頭に、マーケティングを展開するとより効果的だと意識すると良いでしょう。

誰もが新しい情報を簡単に得ることができる現在、消費者は時代の変化に非常に敏感で、日常的な消費行動の中にもスピード感や、革新が求められる時代となっています。そのため、時代遅れなサービスやで面倒な手順は一気に顧客離れを引き起こすのです。これは企業が販路拡大のために行うマーケティング施策においても当てはまります。

つまり、企業は消費者が目新しく感じるサービスを次々に生み出し、それをトレンドに合った手法で消費者に訴求していく必要があるのです。近年のマーケティングトレンドでは前述の通り、SNSが大きな役割を果たし、デジタルマーケティングが中心となっています。ソーシャルメディアのプラットフォームを離れることなく企業の販売サイト、購入・決済まで行えることが増えています。このような消費者の「気になる」という気持ちが下がらないうちに、わずか数ステップ購入まで到達させることができるのかがマーケティングの鍵となるでしょう。

このようなトレンドの中では、実店舗におけるオフラインの小売とeコマースの垣根はより一層取り払われていくことになります。これまで実店舗とオンラインではそれぞれ別のアプローチとして施策が練られていましたが、今後はタッチポイントが異なるだけという扱いになり、複数のタッチポイントを持つひとつのカスタマージャーニーとなっていくでしょう。そのため、企業側としては、消費者の購買活動を数値化・分析・対策する際に、実店舗とECサイトに対して統合されたマーケティングを行う必要があるのです。

ビジネスを成功させるには、新しいトレンドを把握しそれを取り入れるのはもちろんですが、顧客中心のマーケティング施策を行うことが重要です。つまり、これまで別の分野と考えれられていた、マーケティングとカスタマーサービスを横断する手法が効果的でしょう。

なぜなら、顧客の満足度を上げることでコンバージョンが増加し、口コミが増加し、自然発生的なマーケティングへとつながっていくのです。

デジタルマーケティングの普及とカスタマーファーストへの変化は、日本企業が海外進出する上でプラスに働く可能性があります。なぜなら、新しく市場に参入する企業にとってデジタル媒体のほうが気軽に取り組めるものであり、また日本では平均して高品質なカスタマーサービスが行われており、これらをアメリカの市場で展開できれば消費者の満足度を上げることができる可能性があるのです。

一方で、日本の企業文化としてこれまでのやり方を変えるのに時間がかかるということが言われており、デジタルマーケティングのトレンドについていけないと感じることもあるでしょう。しかしながら、テクノロジーは進歩し続け、誰もが新しいもの、より効率的なものを追求しています。現地で認知されていない日本企業が海外進出をする際には、トレンドに乗ったマーケティングはビジネス成功の鍵を握る重要なものです。

日本のきめ細やかなカスタマーサービスの良さと、最新のトレンドやテクノロジーを取り入れたデジタルマーケティング施策を融合することで、現地企業に負けない強いマーケティングを展開することができるでしょう。

本稿がアメリカなどの外国において、又は日本から海外に向けて、デジタルマーケティングを行う企業様のお役に立てますと幸いです。タンデムスプリントグループでは、日本企業によるデジタルマーケティングを使用した海外事業への参入・経営についてご相談を受け付けています。ビジネスと法律の両面からご支援させて頂きますので、下記の窓口まで、いつでもご連絡ください。